施設概要・施設基準
ごあいさつ
患者さんから頼られ、喜ばれる病院でありたい!
理事長 篠原 豊明
日本人の死亡原因の3分の1は「がん」ですが、「脳卒中」も6分の1を占めています。当院では、年間1200人の脳卒中(新患)を診療しています。 またCTやMRIを夜間でも稼働させ発症間もない患者様の治療(血栓溶解術、カテーテルにおける血栓回収術,開頭術)など24時間、患者様を救おうと日々努力しています。
日本人の死亡原因の3分の1は「がん」ですが、「脳卒中」も6分の1を占めています。当院では、年間1200人の脳卒中(新患)を診療しています。 またCTやMRIを夜間でも稼働させ発症間もない患者様の治療(血栓溶解術、カテーテルにおける血栓回収術,開頭術)など24時間、患者様を救おうと日々努力しています。
なお、がんは1cm前後で発見すれば完全治癒も夢ではないと言われていますので、当院は山梨PET画像診断クリニックを開設、稼働させて乳がん,肺がんなどの超早期発見に努めています。
また脳神経内科では、頭痛・認知症・てんかん・パーキソン病などを積極的に診療しています。
迅速な最新の検査で早期発見・早期治療することは当院のモットーです。
施設概要
理事長 篠原 豊明
院 長 篠原 毅之
住 所 〒400-0805 山梨県甲府市酒折一丁目16-18
TEL:055-235-0995(代) FAX:055-226-9521
診療科目 脳神経外科 ・ 脳神経内科 ・ 歯科 ・ 口腔外科 ・ リハビリテーション科
放射線科 ・ 特殊外来ペインクリニック(痛み外来)・ 糖尿内科
病床数 70床
駐車場 80台
各種指定 救急指定、生活保護指定・労災指定
日本脳神経外科学会専門医指定訓練場所
防災設備等 ・ 自家発電装置(停電時、手術可能)・ 避難装置・ 院内消火栓
電子化について 電子カルテ導入に伴い、医師や看護師が患者様の状態を院内どこからでも把握できるようになりました。
放射線科ではフィルムレスとなり、検査科では検査結果をペーパーレスでコンピュータに入力しています。
施設基準
・ 急性期一般入院料4
・ 診療録管理体制加算1
・ 医師事務作業体制補助加算1(20対1 補助体制加算)
・ 急性期看護補助体制加算 25対1(看護補助者5割以上)
・ 療護環境加算
・ データ提出加算
・ 認知症ケア加算2
・ 入院時食事療養費(Ⅰ)
・ 薬剤管理指導料
・ 医療機器安全管理料1
・ 遺伝学的検査の注
・ 神経学的検査
・ CT撮影及びMRI撮影
・ 脳血管疾患リハビリテーション料Ⅰ(初期加算)
・ 運動器リハビリテーション料Ⅰ(初期加算)
・ 呼吸器リハビリテーション料Ⅰ(初期加算)
・ 硬膜外自家血注入
・ 輸血管理料Ⅱ
・ 輸血適正使用加算
・ 検体検査管理加算(Ⅰ)
・ 検体検査管理加算(Ⅱ)
・ 夜間休日救急搬送医学管理料
・ 酸素(医科)
・ 診療録管理体制加算1
・ 医師事務作業体制補助加算1(20対1 補助体制加算)
・ 急性期看護補助体制加算 25対1(看護補助者5割以上)
・ 療護環境加算
・ データ提出加算
・ 認知症ケア加算2
・ 入院時食事療養費(Ⅰ)
・ 薬剤管理指導料
・ 医療機器安全管理料1
・ 遺伝学的検査の注
・ 神経学的検査
・ CT撮影及びMRI撮影
・ 脳血管疾患リハビリテーション料Ⅰ(初期加算)
・ 運動器リハビリテーション料Ⅰ(初期加算)
・ 呼吸器リハビリテーション料Ⅰ(初期加算)
・ 硬膜外自家血注入
・ 輸血管理料Ⅱ
・ 輸血適正使用加算
・ 検体検査管理加算(Ⅰ)
・ 検体検査管理加算(Ⅱ)
・ 夜間休日救急搬送医学管理料
・ 酸素(医科)
「歯科」
・ 初診料(歯科)の注1に掲げる基準
・ 歯科外来診療環境体制加算1
・ 歯科治療総合医療管理料
・ 歯科口腔リハビリテーション料2
・ CAD/CAM冠
・ 歯周組織再生誘導手術
・ クラウン・ブリッジ維持管理料
・ 酸素(歯科)
・ 歯科外来診療環境体制加算1
・ 歯科治療総合医療管理料
・ 歯科口腔リハビリテーション料2
・ CAD/CAM冠
・ 歯周組織再生誘導手術
・ クラウン・ブリッジ維持管理料
・ 酸素(歯科)
医療DX推進体制整備加算に係る掲示について
当院は医療DXを推進して質の高い医療を提供できるように体制整備を行っております。
1. オンライン請求を行っております。
2. 電子資格確認を利用して取得した診療情報を、診察室で閲覧又は活用できる体制を有しております。
3. 電子処方せんを発行する体制を今後導入検討しております。
4. 電子カルテ情報共有サービスを活用できる体制については、今後導入を検討しております。
5. マイナンバーカードの健康保険証利用の使用について、お声がけ・ポスター掲示を行っております。
医療情報取得加算
当院では、マイナンバーカードによる保険証の確認およびオンライン資格確認を行うことが出来ます。
受診した際に、マイナンバーカードによる保険証の確認とともに薬剤情報や特定健診情報、その他必要な情報の取得に同意いただいた方に対しては、その情報を活用し診療を行います。
一般名処方について
当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。
後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方(一般的な名称により処方せんを発行すること※)を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。
一般名処方について、ご不明な点等がありましたら主治医にご相談ください。ご理解ご協力のほどお願いいたします。
甲府脳神経外科病院 女性活躍推進法に基づく行動計画
女性職員が仕事と家庭を両立し継続して活躍できるよう次の行動計画を策定する。
目標1 時間外勤務時間を一人当り月平均2時間以内とする
1.計画期間 2022年4月1日~2026年3月31日
2.内 容 時間外勤務となっている業務実態を把握、分析、検討し改善策を実行する
3.行動計画 2022年4月~ 時間外労働の実態を把握し原因分析を行い、課題解決に向けた
改善策を検討する
1.計画期間 2022年4月1日~2026年3月31日
2.内 容 時間外勤務となっている業務実態を把握、分析、検討し改善策を実行する
3.行動計画 2022年4月~ 時間外労働の実態を把握し原因分析を行い、課題解決に向けた
改善策を検討する
2023年4月~ 改善策を実行する
目標2 有給休暇の取得日数を一人当り年平均9日以上とする(働き方改革年間5日含む)
1.計画期間 2022年4月1日~2026年3月31日
2.内 容 職種や部署間の有給休暇取得日数差を解消する
3.行動計画 2022年4月~ 目標に満たない部署の原因を分析し、問題を解消するのための
1.計画期間 2022年4月1日~2026年3月31日
2.内 容 職種や部署間の有給休暇取得日数差を解消する
3.行動計画 2022年4月~ 目標に満たない部署の原因を分析し、問題を解消するのための
改善策を検討する
2022年10月~ 改善策を実行する
甲府脳神経外科病院 次世代育成支援推進法に基づく行動計画
職員が仕事と子育てを両立することができ、職員全員がその能力を十分に発揮できるようにするため 次のように行動を策定する。
目標 有給休暇の取得日数を1人当たり年平均 12日以上とする(働き方改革年間5日を含む)
1 .計画期間令和6年4月1日から令和8年3月31日
2.内容 職員の年次有給休暇の取得状況を調査し 所得率が低い場合には 分析して改善を行う
3 .対策 令和6年4月~年次有給休暇の取得状況を調査する。
令和6年10月~管理者は取得日数が低い場合は分析等をして改善を行う。
令和6年11月~取得日数が12日に達していない職人職員に対していない職員に対して計画的な取得を促す。
目標 有給休暇の取得日数を1人当たり年平均 12日以上とする(働き方改革年間5日を含む)
1 .計画期間令和6年4月1日から令和8年3月31日
2.内容 職員の年次有給休暇の取得状況を調査し 所得率が低い場合には 分析して改善を行う
3 .対策 令和6年4月~年次有給休暇の取得状況を調査する。
令和6年10月~管理者は取得日数が低い場合は分析等をして改善を行う。
令和6年11月~取得日数が12日に達していない職人職員に対していない職員に対して計画的な取得を促す。
山梨クリスタルえるみん
項目1 継続就業
「女性労働者の平均継続勤務年数÷男性労働者の平均継続勤務年数」が雇用管理区分ごとにそれぞれ
「女性労働者の平均継続勤務年数÷男性労働者の平均継続勤務年数」が雇用管理区分ごとにそれぞれ
0.6以上であること
項目2 男性従業員の育児休暇制度
男性従業員のための有休の育児休暇制度があり、その休暇制度を利用した者の割合が15%以上であ
項目2 男性従業員の育児休暇制度
男性従業員のための有休の育児休暇制度があり、その休暇制度を利用した者の割合が15%以上であ
ること、又は、育児休業等を取得した者が1人以上いること
項目3 労働時間等の働き方
雇用管理区分ごとの労働者の法定時間外労働及び法定休日労働時間の合計時間数の平均が、直近の事
雇用管理区分ごとの労働者の法定時間外労働及び法定休日労働時間の合計時間数の平均が、直近の事
業年度の各月ごとに全て45時間未満であること
項目4 管理職比率
管理職に占める女性労働者の割合が厚生労働省で公表する産業ごとの平均値×0.9以上であること
項目4 管理職比率
管理職に占める女性労働者の割合が厚生労働省で公表する産業ごとの平均値×0.9以上であること
項目5 継続就業
A 女性の非正社員から正社員への転換(派:雇入れ)
B 女性労働者のキャリアアップに資する各雇用管理区分間の転換
C 過去に在籍した女性の正社員としての再雇用
D おおむね30歳以上の正社員としての採用
A 女性の非正社員から正社員への転換(派:雇入れ)
B 女性労働者のキャリアアップに資する各雇用管理区分間の転換
C 過去に在籍した女性の正社員としての再雇用
D おおむね30歳以上の正社員としての採用
子育て・男女いきいき宣言企業
がん登録等の推進に関する法律
がん登録等の推進に関する法律第 14 条及び第 16 条に基づく「遡り調査」の実施時期について
日頃から、がん対策事業の推進につきまして、御理解・御協力いただき感謝申し上げます。
このことについては、例年9月頃に依頼し、11月頃までに御回答いただいているところです。
本年度の遡り調査については、国での作業が遅れており、対象者の情報がまだ都道府県に到着していない状況です。詳細がわかり次第、改めて御連絡させていただきますが、取り急ぎ情報共有させていただきますので、御承知おきください。
なお、国に対しては、早期にスケジュールを示すこと及び各医療機関での作業期間が十分確保されたスケジュールとすることを要望しておりますので併せて御承知おきください。
※「遡り調査」とは、がんを原因として死亡した方のうち、がん登録されておらず、死亡票で初めてがんを把握した方について、死亡診断書を作成した医師の所属する医療機関に届出票の提出を依頼する調査です。
日頃から、がん対策事業の推進につきまして、御理解・御協力いただき感謝申し上げます。
このことについては、例年9月頃に依頼し、11月頃までに御回答いただいているところです。
本年度の遡り調査については、国での作業が遅れており、対象者の情報がまだ都道府県に到着していない状況です。詳細がわかり次第、改めて御連絡させていただきますが、取り急ぎ情報共有させていただきますので、御承知おきください。
なお、国に対しては、早期にスケジュールを示すこと及び各医療機関での作業期間が十分確保されたスケジュールとすることを要望しておりますので併せて御承知おきください。
※「遡り調査」とは、がんを原因として死亡した方のうち、がん登録されておらず、死亡票で初めてがんを把握した方について、死亡診断書を作成した医師の所属する医療機関に届出票の提出を依頼する調査です。